Ｓ＆Ｊ

Ｓ＆Ｊは、サイバー攻撃の検出や分析、対応を行うSOCサービス及び各種コンサルティングサービス等から成るサイバーセキュリティ事業を展開している。

25/3期におけるサービス別売上高構成比は、SOCサービス74.2%、コンサルティングサービス25.8%であった。また、SOCサービス、コンサルティングサービスともにストック売上とスポット売上で構成されているが、25/3期のストック売上比率は85.7%であった。

SOCサービスは、Ｓ＆Ｊが開発したSIEMである「SOC Engine」を用いて、顧客の情報システム全体（パソコン、重要サーバー、セキュリティ機器、クラウド環境等）を監視・運用するサービスである。当サービスは、顧客のSOC支援として、Ｓ＆Ｊのセキュリティアナリストが、24時間365日体制で各種セキュリティデバイスからのアラートや関連する情報システムのログを脅威分析し、脅威があると判定された場合は影響度や対応策を顧客に報告することも含まれている。

Ｓ＆Ｊは、SOC Engineの開発、監視・運用で培った知見や経験を活かし、他社のSIEM製品を用いた監視・運用サービスも提供している。

コンサルティングサービスにおいては、セキュリティアドバイザー及びセキュリティプロダクトは年間契約を基本とするストック売上に該当するが、その他のサービスはスポット売上に該当する。

SOCサービスにおいては、ほぼ全てのサービスが年間契約を基本とするストック売上となっているが、監視サービスの構築といった各サービスに係る初期構築売上だけはスポット売上となっている。

（2025年7月18日時点）

Ｓ＆Ｊは、旧ラックで代表取締役社長を務めた三輪信雄氏によって、08年11月にＳ＆Ｊコンサルティングとして設立された（14年12月に現社名に商号が変更された）。三輪社長は、95年から旧ラックでセキュリティ事業の立上げを主導しており、日本のサイバーセキュリティ業界における草分け的存在である。

Ｓ＆Ｊは、09年1月にセキュリティ・コンサルティングサービス（現コンサルティングサービス）、同年6月にフォレンジックサービス（現インシデント対応）の提供を開始して、徐々に顧客を開拓した後、15年3月には、自社開発したSOC Engineを用いて、ネットワーク機器やセキュリティデバイスから出力されたアラートやログ等を監視するSOCサービスの提供を始めた。

Ｓ＆Ｊは、17年7月に、Ｓ＆Ｊの技術に関心を持ったマクニカネットワークス（21年10月にマクニカが吸収合併）と販売代理店契約を締結した。同年10月にはマクニカが組成したベンチャーキャピタルから出資を受けた。SOC Engineに不具合が発生し、その対応に時間と労力を費やしたため、Ｓ＆Ｊは18/3期から20/3期に掛けて3期連続の経常損失に陥った。また、18年6月にはKeepEyeの提供を開始した。

財務基盤の強化のため、20年2月にマクニカからの出資を受け入れた結果、Ｓ＆Ｊはマクニカの非連結子会社となり、マクニカの親会社であるマクニカ・富士エレホールディングス（現マクニカホールディングス、3132東証プライム）もＳ＆Ｊの親会社となった。なお、20年6月にＳ＆Ｊの取締役に就任した星野喬氏は、マクニカのネットワークスカンパニーのバイスプレジデントである。

SOC Engineの不具合の解決に伴い、売上高が増加したため、Ｓ＆Ｊは21/3期に経常黒字に転換した。23年10月には、日本ビジネスシステムズ（JBS）と、Microsoft 365に加え、業界初となるMicrosoft Azureまでの統合監視を可能にしたセキュリティ監視サービス「JBS SOC」を共同開発すると共にサービス提供を開始した。

23年12月、Ｓ＆Ｊは東京証券取引所グロース市場に上場した。上場時の公募増資と売出しに伴う保有比率の低下により、マクニカホールディングスとマクニカはＳ＆Ｊのその他関係会社となっている。24年10月には、Ｓ＆Ｊと日本ビジネスシステムズは、「ランサムウェア対応支援サービス」の提供を開始した。

（2025年2月7日時点）