ペットゴー

ペットゴーは、犬猫の食事療法食、動物用医薬品、総合栄養食、サプリメント、デンタルケア用品等のペットヘルスケア商品に特化したEコマース事業を中心に展開している。

「ペットの家族化」と形容される、ペットの健康に対する飼い主の意識の高まりに伴い、犬猫の平均寿命が長期化しているため、近年、動物用医薬品、食事療法食、サプリメント等、「ペットのQOL」向上に不可欠な犬猫用のペットヘルスケア商品に対するニーズが拡大している。

ペットヘルスケア商品の大半は、仕入れルートの制約から動物病院で販売されており、長期間に亘って食べ続ける必要がある食事療法食を購入したい時期とペットの通院時期が必ずしも一致しないことが飼い主の不満の種となっていた。そこで、ペットゴーは、動物病院に通院できない飼い主の負担を軽減するため、08年からペットヘルスケア商品のEコマース等での販売に乗り出した。

ペットゴーの取扱商品は、犬猫の動物用医薬品、食事療法食、その他のペットヘルスケア商品に大別される。24/3期売上高構成比は、食事療法食及び総合栄養食（ペットゴーは両者を合わせて機能性フードと称している）75～80%、動物用医薬品約1割、サプリメント数%、デンタルケア用品等数%と説明されていた23/3期から大きな変動はない模様である。

ペットゴーの取扱商材は、定期的に消費されるペットヘルスケア商品が大半を占めているため、出来るだけ多くの飼い主が利用しやすいように、自社オンラインサイト（petgo.jp）に加え、他社オンラインモールにも複数出店する「マルチコマース戦略」を採用しており、販売チャネルは分散している。

24/3期の販路別売上高構成比は、自社オンラインサイトが34.3%、他社オンラインモール等が65.7%であった。なお、他社オンラインモール等には、ホームセンター等への卸販売が含まれている。

定期的に消費される食事療法食と定期購入の相性の良さに着目し、ペットゴーは、自社オンラインサイトにおいて、通常の購入形態である都度購入に加えて、定期購入のサービスを13年に開始した。

ペットゴーは、定期購入の拡大を「サブスクコマース戦略」として推進している。ペットゴーの定期購入では、飼い主が購入タイミングや配送日時を自由に設定できるほか、解約もし易い仕組みとなっている。利便性の高さやコロナ禍による生活様式の変化もあり、20年4月以降、定期購入は急拡大している。24/3期における自社オンラインサイト内の定期購入による売上高（サブスクコマース売上高）の割合は、前期の49.9%から56.8%に上昇した。

（2024年5月31日時点）

同社は、04年11月に、住友商事やマッキンゼー・アンド・カンパニーで経験を積んだ黒澤弘氏（現代表取締役社長）によって、ペット用品のEコマース事業を目的として東京都新宿区に設立された（16年に中野区に移転）。

同氏は、ボランティア活動での経験から社会的弱者支援に関心を持っていたが、ペットも社会的弱者であり、ペット×ヘルスケア×インターネットの組合せに将来性を感じたようである。

同社は、05年2月、ペット用品の総合通信販売を行う自社オンラインサイト「ペットゴー」を開設し、サービス提供を開始した。3月に「ペットゴー楽天市場支店」、4月には「ペットゴーYahoo!ショッピング支店」を開設し、マルチコマース戦略に踏み出した。07年においては、4月に「Amazon.co.jp支店」を開設したほか、8月には神奈川県厚木市に物流センターを開設した。

同社は、当初、海外ブランドの犬用洋服等の輸入販売を中心に事業を展開していたが、競争が激しく、利益確保に苦労していたようである。そこで、動物病院でしか買えなかった犬猫用の食事療法食に注目した。

08年3月に、動物病院「ペットビジョン」を吸収合併することで、仕入れルートを確保し、食事療法食・動物用医薬品・サプリメント等の犬猫のペットヘルスケア商品をネット通販で提供するという現在の事業スキームが開始された。

13年4月には定期購入サービス（サブスクコマース戦略）を開始した。同社にはECの個別機能に関するシステム開発が出来る技術力があったことから、業界の中でも早くから、ペットヘルスケア商品と親和性が高い定期購入サービスを導入している。14年9月には、ホームセンターへの卸売販売を開始した。

22年4月、同社は東京証券取引所グロース市場に上場した。23年1月には、同社の2カ所目の物流センターを兵庫県尼崎市に開設し、西日本エリアの配送リードタイムの短縮を図ると共に、ベッツワンの在庫保管能力を増強した。

（2023年4月14日時点）