6223 東証スタンダード(機械)
西部技研
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事業内容(レポートから抜粋)
デシカント除湿機とVOC濃縮装置等を製造販売
西部技研は、ハニカム成形技術を用いて開発したデシカント除湿機やVOC濃縮装置等を、スウェーデン、中国、アメリカ、ポーランド、韓国、ケニア等の子会社との緊密な連携のもと、約50カ国で販売するグローバルプレーヤーである。
ハニカム成形技術とは、シート状の素材と波形の素材を交互に積層接着したものであるハニカム積層体を成形する技術であり、積層体の断面が蜂の巣(honeycomb)に似ていることからハニカムと呼ばれている。ハニカム積層体は、空気抵抗が小さく、強度に優れ、表面積が大きいという3つの特徴を持っている。
西部技研のコア技術は、多くの素材をハニカム状に加工できることと、そのハニカムに様々な機能材を添着し、特別な機能を持たせることにある。同社は、各種製品の心臓部となるハニカムローター(回転体)に西部技研独自のコア技術を用いることで、デシカント除湿機やVOC濃縮装置の開発・改良を実現している。同社グループでは、中国子会社や欧米子会社でもデシカント除湿機の組立やVOC濃縮装置のモジュール品の製造は行っているものの、中核部品であるローターの製造は日本だけで行っている。
西部技研の事業領域は空調事業の単一セグメントであるが、製品別には、デシカント除湿機、VOC濃縮装置、その他に分類される。25/12期中間期における製品別売上高構成比は、デシカント除湿機49.6%、VOC濃縮装置38.8%、その他11.7%であった。
(2025年9月12日時点)
沿革(レポートから抜粋)
西部技研は、九州大学工学部の研究助手であった隈利實氏が、大学勤務の傍ら、企業からの研究を受託する目的で1962年に設立した隈研究所を前身としている。その後、隈利實氏は、65年に西部技術研究所(現同社)を設立し、72年に商号を変更した。石油ショックを契機に新規事業を模索していた同社は、当時、海外で上市された全熱交換器の自社開発を目指し、研究に取り組んだところ、74年に同社の根幹技術となるハニカム成形技術の確立に成功し、全熱交換器を商品化した。
西部技研は、79年に本社工場を建設したことで、研究受託企業から脱皮し、自社製品の製造販売に乗り出した。84年4月には活性シリカハニカム除湿ローター「SSCR」とSSCRを用いたデシカント除湿機を商品化した。
西部技研は、85年に、デシカント除湿機メーカーであったスウェーデンのDST Sorptionsteknik ABと業務提携契約を締結し、ヨーロッパでのハニカムローターの販売を本格的に開始した。88年1月には、世界初のゼオライト式VOC濃縮ローター「SZCR」とVOC濃縮装置モジュールを商品化した。93年には、DST Sorptionsteknik ABの全株式を取得し、商号をSeibu Giken DST AB(以下、SG DST)に変更した。SG DSTは、現在、デシカント除湿機の製造販売とVOC濃縮装置の販売を担っている。
西部技研は、01年にアメリカにSeibu Giken America, Inc.(VOC濃縮装置の販売、全熱交換器の製造販売)を設立した。07年には中国子会社(VOC濃縮装置の製造販売、全熱交換器の製造販売)を設立した。09年にはSG DSTが中国子会社(同社の孫会社、デシカント除湿機の製造販売)を設立した。SG DSTは、12年にはアメリカ(デシカント除湿機の販売)に、13年にはポーランド(デシカント除湿機の製造販売)に、17年にはケニア(デシカント除湿機の販売)に、各々子会社(同社の孫会社)を設立している。また、19年には西部技研が韓国子会社を設立した。
23年10月、西部技研は東京証券取引所スタンダード市場に上場した。24年4月には、農業ハウス栽培向けに大気中の二酸化炭素を濃縮、供給する装置である「C-SAVE Green○R」の販売を開始した。
(2024年9月6日時点)