証券リサーチセンターが魅力ある上場企業の無料アナリストレポート(ホリスティック企業レポート)を公開

TOP > アナリストレポート > ディジタルメディアプロフェッショナル

ホリスティック企業レポート(無料アナリストレポート)

ディジタルメディアプロフェッショナル

3652

アナリストレポート

基本情報

特色 研究開発型ファブレスベンダー 市場名 東証マザーズ

事業内容(レポートより抜粋)

電子機器において、2D/3D などの精細な画像を描写するためには、グラフィックス IP コアと呼ばれる技術が必要である。ディジタルメディアプロフェッショナル(以下、同社)は、ゲーム機器、アミューズメント機器、モバイル通信機器、自動車、家電製品等に組み込まれる半導体向けに、グラフィックス IP コアの技術をライセンス提供することを主力事業としている。
同社は、独自開発したグラフィックス IP コアのライセンス供与によるフィーを受け取る研究開発型ファブレスベンダーで、高い技術力と製品性能(消費電力の低減、小型化、高解像度)が強みである。大口取引先としては、任天堂(7974 東証一部)、オリンパス(7733 東証一部)、富士フイルムホールディングス(4901 東証一部)などが挙げられる。
同社は、組込みシステムのビジュアル・コンピューティング注 1 分野を事業の中核とし、 独自開発した 3D/2D グラフィックス技術のハードウエア IP(論理設計データ等)や ソフトウェア IP(主にハードウエアを制御するドライバーやコンテンツ制作を支援する ツール類)のライセンス、及びこれらの IP を搭載したグラフィックス LSI の開発及び販売を主な事業としているが、その事業は、IP コアライセンス事業、製品事業、その他の事業の 3 事業から構成されている。
IP ライセンス事業では、業界標準の 3D グラフィックス仕様をベースに同社独自の拡張機能を搭載した 3Dグラフィックスハードウエア IPなどのハードウエア IP を制御するためのソフトウェアや、コンテンツ制作支援ソフト等ソフトウェア IP のライセンス(使用許諾)、及びこれらの保守を行っている。
製品事業では、グラフィックス LSI を開発し販売している。例えば、同社と電子部品メーカーとグラフィックス IP を搭載した 3D/2D 高性能グラフィックス LSI を共同で開発し、電子部品メーカーが最終顧客向けに販売している。
その他の事業は、顧客の要望に応じ、同社が提供する IP 製品に関連したハードウエア/ソフトウェアの受託開発業務を行っている。また、アプリケーション開発者向けのプログラミング実習コースを開講すると共に、3Dグラフィックスプログラミングを自己学習できる Eラーニング教材を販売するなど、技術教育サービスを提供している。

(2014年1月17日時点)

沿革(レポートより抜粋)

大学教授であった池戸氏が、ベンチャーキャピタルの支援もあって研究対象であったグラフィック技術の商業化を目指し、現監査役の犬飼氏と 2002 年 7 月に創業。当初はPC向けのグラフィックス市場への参入を目指し、東京都に同社を設立。2005 年 7 月ULTRAYビジュアルプロセッサ、2006 年 7 月にはPICARグラフィックスIPコアを発表。現社長が入社後、PC事業向けからモバイル、自動車、コンシューマー事業向けの開発にシフトし、成長の基盤を築く。同年 7月、組込み機器向けグラフィックスIPコア「PICA200」の販売を開始。
2007 年 4 月、PICAが「第 9 回LSI IPデザインアワード」企業部門「IP優秀賞」を受賞し、同社の高い技術が認められる。2007~8 年頃に任天堂の 3DS向けにライセンス供与を開始し、その後、製品の量産化に伴い同社も急成長。2008 年 4 月、アミューズメント(パチンコなど)向けにLSI製品「NV7」の販売開始。
2009 年 4 月、SMAPHR-FベクターグラフィックスIPコア、同年 11 月SMAPHR-S3DグラフィックスIPコアを相次いで発表。2011 年 6 月、東京証券取引所マザーズ市場へ上場。10 月に新規顧客の開拓、人材の確保、情報収集の目的で米国子会社を設立した。

(2014年1月17日時点)

ご意見・お問い合わせ

あなたのご意見をお聞かせ下さい。

メールアドレス



協力企業・団体


  • SMBC日興証券株式会社
    大和証券株式会社
    野村證券株式会社
    みずほ証券株式会社
  • 有限責任あずさ監査法人 新日本有限責任監査法人 有限責任監査法人トーマツ
    株式会社ICMG
統計データは信頼している情報ソースからのデータを掲載しています。またデータの更新は可能な限り人手を介さないようするなど、事実の正確性やコメントの妥当性には十分に配慮していますが、データの正確性・完全性を保証するものではありませんし、後日、予告なく修正される場合があります。なお、当サイトが提供するサービスやデータは投資情報などの情報提供を目的としたものであり、掲載している如何なる企業・産業への投資等、或いは売却を推奨しているものではありません。従って投資等に関する最終決定はご自身の判断に依存するものとします。