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ジェイエスエス

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基本情報

特色 スイミングスクール等の会員制スポーツクラブの経営を全国展開 市場名 東証JQS

事業内容(レポートより抜粋)

ジェイエスエス(以下、同社)は、スイミングスクール、テニススクール、及びフィットネスクラブ等からなる会員制スポーツクラブを全国展開しており、17年3月末の事業所数は84、会員数は100,178名となっている。スイミングスクール運営事業が主力であり、17/3期の売上高の88.4%を占めている。

同社は62カ所の直営事業所を保有しており、内訳はスイミングスクール59事業所、フィットネスクラブ1事業所、テニススクール2事業所となっている。直営事業所は全事業所数の73.8%を占めており、17/3期の直営事業収入は同社の売上高の72.8%を占めている。

事業所の運営形態は基本的には、土地オーナーの意向によって決定される。事業の安定性確保の観点から、契約期間は長期に亘っており、賃借の場合の契約期間は、土地及び建物共、20年程度となっている。

同社の成長は、事業所の新設に大きく依存しているが、出店先の決定にあたっては、同社の店舗開発部門が担当し、候補地のスポーツに対する住民の関心の高さ、過去5年の人口動態、学校の状況等から市場分析を行い、想定される売上高を算出し、オーナーの信用等も考慮のうえ、決定している。

候補先の情報入手については、半年毎に候補地リストを銀行や建設会社に提示し、情報提供を受けている。同社では候補地として常時100カ所程度を選定しているようであるが、事業所の出店に際しての制約は少ないものの、成約に至る案件がそれ程多くないのが実情である。事業所の出店から営業所の開設までのリードタイムは候補地情報の入手から、10カ月程度となっている。

事業所の新設に対する競合先は、その地域のスポーツ施設運営企業が多く、全国規模で展開している企業との競合は少ない。事業所の新設の意思決定に際しては、高効率で収益性の高いコンパクトプールを前提とした市場分析力が差別化になっていると証券リサーチセンター(以下、当センター)では考えている。

同社が開発したコンパクトプールは、従来型のプールと比較して、会員規模を1,000名~1,200名(従来型は1,500名~2,000名)前提で設計されており、回収期間も従来型の9年~10年に対し、5年~7年に短縮されている。ヒアリングによれば、同社が建物を保有した場合、1,000人の会員数前提で20%程度の営業利益率が確保でき、従来型の場合が10%~15%程度に対して採算性も良い。

また、コンパクトプールは、当初の設備投資金額が従来型に比べて20%~30%低く、施設の運営コストも40%程度低くなっている。施設の特徴として、5コースから成る25メートルプールの場合、コース幅を1.8メートルとし、従来型の1.8~2.3メートルから狭くしている。これによりプールの使用水量を30~40トン少なくすることで、始業前の水温の加温時間を短縮でき、燃料費を削減している。天井高も従来の8メートルに対して、観客席の配置を2階から1階に設置することで、3.8メートル程度と大幅に低くしている。また、プールサイドを有効活用することで従来型では子供の準備体操に使用されている体操室をカットし館内の省スペース化を実現している。

コンパクトプールの導入に伴い、オペレーションも見直しスクールに特化することで、職員の週休2日制の確保や残業時間の削減等により、職場環境の改善につながっている。また、基本的には職員がコーチをしており、担当コーチを固定することが可能となったことで、進級率の向上やコミュニケーションの改善により退会率の低下も実現できている。

コンパクトプールは子供のスクール会員が大多数を占めることから、基本的には事業所の開設候補地の選定に際しては、子供が増加もしくは横ばいで推移していることが前提となっている。しかし比較的少人数でも採算確保が可能なことから、同業他社と比較して事業所の出店余地が大きくなっている。また、コンパクトプールの開発にあたっては、同社の前身がプール等の施工を手がけた建設会社であったことが背景にあり、同社のノウハウとなっている。

(2017年6月30日時点)

沿革(レポートより抜粋)

同社は、設備工事等の請負施工業を行っていた竜奥興業株式会社の子会社として、76年7月に設立された。竜奥興業は、71年6月設立に設立され、主に大阪市を中心に小中学校のプール建設を手がけていた。施工した民間のプールのオーナーからの要請を受け、水泳指導等を実施する目的で同社が設立された。

設立直後は主に小中学校のプールのメンテナンスが中心となっていたが、79年9月にスイミングスクールの第1号となる宝塚事業所の受託を契機に、徐々に事業所を拡大してきた。90年代後半には、建設会社が親会社だったこともあり、プール建設を優先した結果、不採算事業所を多く抱えることとなり経営状況が厳しい状況となった。ヒアリングによると、ピーク時には120の事業所及び1,200人の社員を抱えていた。

02年1月に就任した藤木社長のリーダーシップにより、徐々に不採算店舗の閉鎖、契約解除を進め、06年9月に本社を兵庫県尼崎市より現在地(大阪市西区)に移転した時には、ほぼ不採算事業所の整理が終了していた。07年よりコンパクトプールをスタートし、将来性が展望可能になったこと、不良債権処理も終了したこともあり上場を目指すこととした。

(2017年1月27日時点)



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